インターネットなどの通信技術が発達して、国をまたいだ送金も非常にやりやすくなりました。
楽天銀行などは今までにないぐらい安い手数料で海外送金を認めています。
この結果、日本の投資家は、いともたやすく海外の債券や株式を自分で買うことができるようになりました。海外の投資家もまた日本の株式を昔に比べてはるかに簡単に購入するようになっています。
日本では、ジャスダック以外に5つの証券取引所が存在していることをしっていますか？
この証券取引所に上場している企業の株主の、4分の1が外国人投資家が占めているという現実をどれだけの方が知っているでしょうか？実際、外国人投資家の投資マネーや投機マネーは、日本の株式市場にインパクトを与え続けています。
しかしこの外国人って誰のことをいうのでしょう？
外国人投資家といっても、全員が「いわゆる外国人」ではありません。かつて、日本国内でファンドビジネスの立ち上げた会社も、外国人投資家になっているのです。日本人の投資家から資金を集めて、国内で資産運用をうまく成功させたファンド会社は、ステップアップをもとめてシンガポールや香港に引越しをして、「外国籍ファンド」になります。
大量保有報告書などにでてくる海外ファンドも外国人投資家と同義ですが、元日本のファンド会社もなかには存在します。
アメリカ生まれのアメリカ人といった一般外国人以外に、日本から出て行き、外国籍の仮面をかぶった「元日本企業外国人」もいるということを知っておきましょう。
マーケットには様々な思惑を持った投資家でひしめき合っています。個人で勝つことが難しいのはこのような事象からもよくわかるでしょう。